後悔しない会社選び！転職時にチェックすべき「健康保険組合」の隠れた格差と福利厚生の裏側
転職活動で求人票を見る際、年収や残業時間、年間休日数ばかりに目を奪われていませんか？実は、それらと同じくらい、あるいはそれ以上に「手取り額」と「生活の安心感」を左右するのが、その会社が加入している**「健康保険組合」**の存在です。 「社会保険完備」と書かれていればどこも同じだと思われがちですが、実は中身には大きな「格差」があります。入社してから「前の会社の方が良かった……」と後悔しないために、転職時にチェックすべき健康保険組合の裏側を詳しく解説します。 1. 「協会けんぽ」と「組合健保」でスタートラインが違う 日本の会社員が加入する健康保険は、大きく分けて2種類あります。 協会けんぽ（全国健康保険協会）： 主に中小企業が加入。都道府県ごとに保険料率が決まっており、サービスは標準的。 組合健康保険（組合健保）： 大企業や同業種が集まって独自に設立。保険料率や給付内容を独自に決められる。 転職先の企業が「独自の健康保険組合」を持っている場合、それは一つの大きな「優良企業の指標」となります。なぜなら、組合を維持・運営できるだけの財政基盤と従業員数があるという証拠だからです。 2. 転職前に確認したい「3つの隠れた格差」 同じ額面年収でも、加入している組合によって以下のような差が生まれます。 ① 毎月の「保険料率」の差（手取り額への影響） 健康保険料は、会社と従業員で出し合いますが、その比率は組合ごとに異なります。 協会けんぽ： 原則、労使折半（5対5）。 優良な組合健保： 会社が6割〜7割を負担し、本人の負担を軽く設定している場合があります。 料率が1%違うだけで、月収30万円の人なら毎月数千円、年間で数万円の手取り額が変わります。これは実質的な「給与アップ」と同じ価値があります。 ② 「付加給付」の有無（医療費の自己負担上限） 公的な「高額療養費制度」により、1ヶ月の医療費負担は約8〜9万円が上限とされていますが、手厚い組合健保には**「付加給付」**があります。 「自己負担が2万円を超えた分は組合が払い戻す」というルールがある組合なら、入院や手術をしても家計へのダメージは最小限で済みます。この制度の有無は、民間の医療保険に入る必要があるかどうかを左右するほど重要です。 ③ 予防医療と検診補助の充実度 人間ドックの補助： 30代から数万円の補助が出る組合もあ...