火災保険の「新価」と「時価」を間違えると大損？三井住友海上で失敗しないための補償選びガイド

「火災保険なんて、どこも同じだと思っていませんか？」

マイホームを守るために欠かせない火災保険。しかし、契約時に「建物の評価額」をどう決めるかで、いざという時に受け取れる保険金が数百万円、時には数千万円単位で変わってしまうことをご存知でしょうか。

特に重要なのが**「新価（再調達価額）」と「時価」**という2つの評価基準です。

「古い家だから、今の価値で安く契約すればいい」

「保険料を節約するために、少し低めの金額で設定しよう」

こうした安易な判断が、万が一の際の「生活再建の道」を閉ざしてしまう可能性があります。この記事では、三井住友海上（GK すまいの保険など）を検討中の方に向けて、大損しないための評価額の決め方を徹底的に分かりやすく解説します。

1. 「新価」と「時価」の違いを徹底解剖！なぜ「時価」は危険なのか？

火災保険の評価基準には、大きく分けて2つの考え方があります。この違いを理解することが、失敗しないための第一歩です。

被害に遭った建物や家財と「同等のもの」を、現在新しく建て直したり購入したりするのに必要な金額のことです。

新価から、時間の経過による「消耗（減価）」を差し引いた、現在の価値のことです。

デメリット：例えば、新築時に2,000万円だった家が、30年経って時価1,000万円になっていたとします。もし全焼しても1,000万円しか支払われません。同じ家を建てるにはあと1,000万円を自分で用意しなければならず、生活再建が非常に困難になります。

注意！ 昔契約した古い火災保険のままの方は、設定が「時価」になっている可能性があります。そのまま放置していると、いざという時に「保険金が足りない！」という悲劇を招きかねません。

三井住友海上で火災保険を契約する際、建物の評価額を適切に設定するための具体的な方法を見ていきましょう。

年次別指数法（取得価額法）
新築時の建築費と建築年月を基に、現在の物価変動を考慮して算出する方法です。注文住宅などで当時の工事費が明確な場合に適しています。
概観法（新築費単価法）
建物の所在地、構造（木造・マンション等）、延床面積から、標準的な建築単価を掛けて算出する方法です。建物の購入価格が不明な中古物件などでよく使われます。

三井住友海上では、算出した「標準評価額」のプラスマイナス30%程度の範囲内で保険金額を設定するのが一般的ですが、「評価額と同額」に設定するのが最も安心で確実です。

「古い中古住宅に、新築同様の補償をつけるのは贅沢では？」と考える方もいますが、実は逆です。

中古で購入した古い建物ほど、火災後の建て直しには多額の費用がかかります。建築資材や人件費が高騰している現在、購入時の価格（時価）だけでは、到底元の生活に戻ることはできません。

三井住友海上の「GK すまいの保険」なら、中古物件であっても「新価」で契約することが可能です。これにより、どれだけ建物が古くても、万が一の際には「今、その家を建てるための費用」がしっかりカバーされます。

建物だけでなく、家財（家具、家電、衣類など）の評価も忘れてはいけません。

家財も「新価」で設定することで、古くなったテレビや冷蔵庫が壊れた際も、新品を買い直すための費用が受け取れます。三井住友海上では、家族構成や世帯主の年齢に応じた「標準的な家財評価額」の目安が用意されています。

「うちにはそんなに高級品はない」と思いがちですが、タオル1枚から箸の1膳まで全て買い直すとなると、想像以上の金額になります。建物と同様、家財も適切な評価額を設定しましょう。

三井住友海上で後悔しない火災保険選びをするために、以下の3点を確認してください。

火災保険は「家が燃えた時」だけでなく、大雪による破損、台風による浸水、盗難など、日常生活の多くのリスクをカバーします。しかし、そのすべての土台となるのが「評価額」です。

次の一歩として

今加入している保険の「保険証券」を取り出してみてください。「評価基準」の欄に「時価」や「時価額」という文字があれば、すぐに見直しが必要です。三井住友海上の代理店で、最新の「新価」ベースのシミュレーションを作成してもらうことから始めましょう。