70歳からの医療保険は「加入」すべきか「継続」すべきか？高齢期の保障選びと見直しのポイント

70歳という節目を迎え、「今の医療保険をこのまま続けていいの？」「新しく加入し直した方がおトク？」と悩む方は少なくありません。

日本では、70歳を境に公的医療保険制度の自己負担割合が変化するため、民間保険の必要性もそれまでとは変わってきます。この記事では、70歳からの医療保険の「継続」と「新規加入」を判断するための基準や、高齢期に特化した保障の考え方を詳しく解説します。

1. 70歳からの医療環境はどう変わる？

まずは、保険を検討する前に知っておくべき「公的制度」の変化を確認しましょう。

現役並みの所得がある方を除き、70歳から74歳までの方の医療費自己負担割合は、原則として2割になります（75歳からは1割が基本）。3割負担だった現役時代に比べると、窓口で支払う負担は軽くなります。

「高額療養費制度」により、1ヶ月に支払う医療費の上限額が決まっています。70歳以上になると、この上限額が現役世代よりも低く設定される（一般所得者の場合）ため、長期入院をしたとしても、家計へのダメージは一定の範囲内に抑えられます。

今加入している保険が以下の条件に当てはまるなら、安易に解約せず継続するのが賢明です。

終身タイプで保険料の払込が完了している
すでに保険料を全期払い終えている場合、一生涯の保障を無料で持っている状態です。最新の医療事情（短期入院など）に合っていない部分はあっても、ベースの保障として残しておく価値は十分にあります。
健康状態に不安がある
持病があったり、最近入院・手術を受けたりした場合、新しい保険への乗り換えはハードルが高くなります。今の保険を解約した後に新しい保険に加入できないという「無保険状態」を避けるためにも、現状維持が基本です。
お宝保険（予定利率が高い時期の契約）である
1990年代などの予定利率が高い時期に契約した保険は、現在の保険よりも条件が良いことが多いです。

一方で、以下のような場合は、70歳からでも新しい保険への見直しがメリットを生むことがあります。

更新のたびに保険料が上がるタイプの場合、70歳以降の保険料が急激に高くなることがあります。この場合、加入時の保険料が変わらない「終身型」に乗り換えた方が、トータルコストを抑えられる可能性があります。

70歳からの新規加入には、いくつか特有のポイントがあります。

引受基準緩和型（ひきうけきじゅんかんわがた）
持病がある方でも入りやすい保険です。70歳を過ぎると健康上の理由で通常の保険に入りづらくなりますが、このタイプなら「3つの告知項目」などに該当しなければ加入できるケースが多いです。
がん保険の重要性
医療費全体は公的制度でカバーできても、がん治療における自由診療や先進医療、長期にわたる通院治療費は負担が大きくなりがちです。70歳からでも「がん診断一時金」に絞った保障を持つのは有効な選択肢です。
先進医療特約の付加
月々数百円の負担で、数百万〜一千万円単位かかる先進医療（重粒子線治療など）に備えられます。これは高齢期こそ価値が高まる保障です。

結論として、70歳以降に手厚い医療保険が必要かどうかは、**「貯蓄の余裕」**によって決まります。

十分な貯蓄がある場合
高額療養費制度があるため、数百万円単位の予備費があれば、民間保険を解約して「セルフ保険（貯蓄）」で対応するのも一つの合理的な判断です。
貯蓄を減らしたくない場合
「入院や手術で10万〜20万円単位のお金が飛んでいくのが不安」「子供に金銭的な迷惑をかけたくない」という方は、掛け捨てのシンプルな終身医療保険を1つ持っておくことで、精神的な安心感を得られます。

70歳からの医療保険は、**「公的制度でカバーできない部分をどう補うか」**という視点が重要です。

70代は病気のリスクが高まる時期ですが、同時に公的なサポートも手厚くなる時期です。過剰な保障で家計を圧迫しないよう、賢く取捨選択を行いましょう。不安な場合は、複数の保険会社を扱う代理店などで「現在の契約内容の確認」だけを依頼してみるのもおすすめです。