人工授精の費用と保険適用は？知っておきたいお金の話

「人工授精って、だいたいいくらくらいかかるの？」

「保険は適用されるの？」

不妊治療を考えている方にとって、治療にかかる費用は大きな不安要素の一つですよね。人工授精は、比較的負担の少ない治療法とされていますが、それでもまとまったお金が必要となります。

この記事では、人工授精の費用の相場や、気になる保険適用範囲について、分かりやすく解説します。

人工授精の費用相場

人工授精にかかる費用は、病院やクリニックによって異なりますが、一般的な相場は以下の通りです。

1回あたりの費用: 約1万5千円〜3万円

この金額は、人工授精の処置費用に加え、診察代や超音波検査代、精子を洗浄・濃縮するための費用などが含まれています。

ただし、この金額はあくまで目安です。人工授精を行う前に、排卵を促すための排卵誘発剤や、排卵をコントロールするためのhCG注射などを使用する場合、別途費用がかかることがあります。また、タイミング法や人工授精の前に、夫婦二人で様々な検査を受けることが一般的ですが、これらの検査費用も別途必要となります。

人工授精の保険適用範囲

2022年4月から、不妊治療の多くが公的医療保険の対象となりました。人工授精も、原則として保険適用となります。

保険適用となる費用

診察料・検査料：医師による診察や、排卵日を予測するための超音波検査、血液検査などの費用
人工授精の処置費用：精子を子宮内に注入する処置の費用
薬剤費：排卵を促すための排卵誘発剤や、排卵をコントロールするための注射などの費用

これらの費用は、保険適用となることで、自己負担額は3割となります。

保険適用外となる場合

混合診療: 一部の自由診療と保険診療を組み合わせて治療を行う場合、原則として保険適用外となることがあります。
先進医療: 一部の高度な医療技術は、保険適用外となる場合があります。

医療費助成制度と医療費控除

人工授精の費用を少しでも抑えたい場合は、以下の制度を利用できるか確認してみましょう。

1. 医療費助成制度

不妊治療への助成金制度は、お住まいの自治体によって内容が異なります。対象となる治療法や、所得制限、年齢制限などが設けられている場合があるので、お住まいの市区町村のホームページや窓口で確認してみましょう。

2. 医療費控除

1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の合計が一定額を超える場合、医療費控除として所得控除を受け、税金が還付される制度です。人工授精にかかった費用も、医療費控除の対象となります。

医療費控除の対象となる費用: 診察料、検査料、人工授精の処置費用、処方された薬代など。
対象とならない場合: 自己判断で受けたサプリメント代や、交通費の一部など。

まとめ

人工授精の1回あたりの費用は、保険適用により自己負担が3割となり、以前に比べて経済的な負担が大きく軽減されました。

しかし、治療内容や回数によっては費用が変動するため、事前にクリニックに確認することが大切です。また、医療費助成制度や医療費控除を上手に活用することで、さらに負担を減らすことができます。

人工授精を検討する際は、費用面も含めて、まずは信頼できるクリニックに相談してみることをお勧めします。